聖学院大学の点検評価は1991年４月に政治経済学部(当時は１学部１学科)活動報告書の刊行をもってスタートしました。この間､組織面では１学部､４学科､２大学院研究科の設置を行い、教育面では1996年度にはセメスター制､一般教育科目再編による基礎科目､総合科目制度の導入、Seigakuin English Programによる英語集中教育の採用、1998年度にはフレッシュマン基礎教育として話し方表現､書き方表現､コンピュータ基礎の必修化､少人数によるアドバイザー制度の導入等を行い､その後もオフィスアワーの制度化や学生による授業アンケート実施などを進めてきました。また研究面では、総合研究所研究センターの拡充による共同研究プログラムの充実等を図ってきましたが、さらにこの間、新しい時代の要請として学内のコンピュータ化・情報化の充実を図り､現在では全学規模のSEIG_U Netが整備されており､教育研究活動における活性化のみならず事務の効率化に多大な貢献がなされています。これらすべては大学運営委員会を中心とする点検評価とその結果としての聖学院大学活動報告書からのフィードバックとして検討され実現されてきたものです。

　その意味では、聖学院大学は常に学生中心の大学をめざし、教育改革を推進してきたと言って過言ではありません。これまで行われてきた組織改革やカリキュラム改革などを含む多くの取り組みは、大学における教育の改革をめざすものでしたが、それが真に効果あるものとなるためには、教職員の意識改革からスタートする必要がありました。創意工夫に満ち活力ある教育は、常にその担い手の明確なビジョンの共有と時間の流れに弾力的に対応できる自己脱皮的変革力によることは論を待ちません。幸い本学は開設の当初より、固有の建学の理念「聖学院大学の理念十カ条」のもとに、大学のあらゆる営みを展開してきました。大学という組織は常に構成員が交代していきますが、この建学の理念の継承への努力が常に行われ、毎年新年に全教職員出席の「一泊研修会」を実施してきました。ここで時代の変化や学生の質の変化を常に検証しつつ、建学の理念のもとに具体的に大学はどのように対応していくかの検討を積み重ねてきたのです。